今村祐嗣のコラム

はじめに
企業、研究機関、大学の若手技術者の方にお集まり頂き、保存技術の今後の展望や保存協会（以後、協会と略させて頂きます）のなすべき活動内容について適切な提言を頂戴しました。私なりにそれらを集約し、今後の活動の方向を考えてみたいと思います。

社会へのPRの必要性
「木材保存の業界では上手に宣伝できておらず、消費者になかなか認知されていません。業界に関わる人間ならばある程度認知しておりますが、消費者まで声が届いていないのです。」といった意見は、まったくもっともだと思います。保存処理材料は、いつまでも半製品といったイメージが強く、かつ製品の選択に末端ユーザーの意思が反映される機会が少ないこともあってPRにそれほど熱心でなかったと思います。これは保存処理材料だけでなく、木材あるいは木質建材そのものに共通する課題だと思います。
しかし、それらはわれわれが生活する中で直接的に接する材料であり、かつ木材のもつアメニティ性を考慮しますと、もっと消費者に訴える必要があるのではないでしょうか。特に保存処理材料については、処理することに伴う負荷についての説明責任と正しい理解を促すことが今こそ求められています。協会も会誌やホームページ等を通しての広報活動を進めていますが、3年前からは各地に出向いて、地域材の利用拡大と木材保存に関する講習会を行ってきました。これは行政関係者、設計コンサルタント、技術担当者の方をターゲットにしたものでありましたが、大勢の方にご参加頂いて、啓蒙普及の効果を上げてきました。今後は、エンドユーザーである消費者に顔を向けた広報活動にも積極的に取り組みたいと思っていますが、その手段や方法については企画運営委員会で検討をお願いしているところです。
「木材のメリットを最大限にアピールし、同時に木材保存の重要性と必要性を理解してもらい木材保存が市民権を得るような広報活動を、」というご指摘もありました。地球の温暖化防止の観点から、それぞれの製品や材料の製造に際してのCO2排出量を表示する動きや、木材の搬送過程におけるCO2排出量を示すウッドマイレージの運動、また、木材中に固定されている炭素量を計算してラベリングしてはどうかといった考え方も出てきているようです。木材保存によってライフスパンは延伸されCO2の放出も防げるわけですので、固定炭素量の表示と連携させた放出抑制の期間延長効果といったものを主張できないものかと思っています。

多様化への対応
「従来の重保存処理に代わる、気軽に採用でき、気軽に交換でき、いつまでも長く付き合える身近な保存処理木材になり、木の暖かみで彩られた美しい街並みが育って欲しいと期待しています。」というコメントがありました。
実際のところ、住宅や構造物の耐久性向上に関しまして、多種多様な手段が検討され、提案されてきている状況にあります。従来、協会が行っている認定事業の対象は保存剤で処理されたものに限定されていましたが、薬剤処理以外の高耐久性材料についても認定対象に取り上げて欲しいという要望も出てきました。このような社会的ニーズに応えるため、協会では、保存剤で処理されていないものであっても高い耐久性能備えているものについては、これを認定対象とすることにしました。しかしながら、これは保存材料の耐久性を損なうものであってはならず、一方で、より高い信頼性を担保することがわれわれの責務だと思っています。
「使用区分による明確な試験方法の策定を行い、消費者に分かりやすくしていただきたいと思います。その上で、高品質で安全な商品を消費者に提供したい。」という提案はその通りです。多様な保存処理材料や方法については、それぞれの用途に応じた適切な評価方法や基準の策定が重要であることはいうまでもありません。ISO/TC165（木質構造）の木材保存分科会では、使用場所の劣化環境を分類しようというユースクラスの検討が進められ、ほぼ各国の合意形成ができました。すなわち、木材の用途を、接地か非接地か、暴露状態か外界から保護されているかという使用状況によって分類し、これに腐朽や虫害の劣化因子を兼ね合わせたクラス分けです。ISO の今後の動きは現段階では明確ではありませんが、劣化の等級区分の考え方は、使用環境からの要求度に対し信頼性の高い材料を提供するという目的以外に、適材を適所に用いることによって環境に対しても負荷を少なくするという効果も有していると思います。住宅部材の適切な保存処理についても、今後この観点からの取り組みが進んでいくものと思っています。

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（（社）日本木材保存協会会長時　木材保存、34巻、91-93ページ、2008）